借金癖は治る？借金する人の育ちと性質、心理から考える3つの治す方法

その借金癖は治る？育ちから考える借金癖の理由

お金を借りるということは、必ずしもマイナスなことだけではありません。大学に行くために奨学金を借りる、家を買うためにローンを組む、自動車を月々支払で購入するといった、様々なところで借金が行われています。でも、このような借金をたくさんしている人には、借金癖があるということがあまり多くありません。

なぜでしょうか。おそらくこれらは、計画に基づいて、自分の支払える範囲内で、余裕をもって行われる借金だからです。それとは反対に、借金癖のある人は、計画性のない借金の仕方をします。自分の収入でやりくりできる範囲を超えて「あれが欲しいから借金した」、「友だちと旅行に行くから借金した」といった具合に、無節操に借金をしてしまいます。

借金癖は子供のころの育ちによる？

よく知られているように、日本では未成年が一人でお金を借りることは禁じられています。そのため借金癖がつくのは、成年になってからだと思うかもしれません。

確かに、大人になってからお金を借りはじめ、癖がついてしまったという人も中にはいるでしょう。しかし、それ以前にすでに、借金癖がつく土壌ができている場合があります。どのような場合でしょうか。

親や周りの人が気軽に借金をしている家庭環境だった

一般的な人にとって、借金とは思ったよりもハードルが高いものです。親に借りるというのはよくあるかもしれませんが、友達に借りる、消費者金融に頼る、キャッシングサービスを利用するなどは、心のどこかに抵抗がある人がほとんどではないでしょうか。

しかし、借金癖のある人は、このハードルを軽々と超えていってしまいます。

こういった人の中には、親や周りの人たちが気軽に借金をしてきたのを見てきたという経験を持つ人がいます。「借金は危なくない。むしろするのがあたりまえだ」という価値を、周りから植え付けられた人たちです。

見栄で人と競ってしまう

借金癖をもっている人の中には、自分が賄える範囲を超えて、他人と競争するために借金をする人がいます。

たとえば、「あの人が持っている服よりも高い服を着ないとダメ」と思う人や「みんな旅行の写真をネット上にあげているから、みんなより良いホテルに泊まって写真を見せてやろう」といった人です。

このような方は、本来は自分でも欲しくないし、自分の収入では買えないことをわかっていながら手に入れようとするため、借金癖がついてしまいます。子供ならだれでも、○○ちゃんが持っているものが欲しいという気持ちがあるかもしれません。

しかし、○○ちゃんよりも良いものを身に着けよう、○○くんよりも立派な暮らしをしているように見せようという気持ちは、生活環境によるものと言えるでしょう。

お金に関する教育をあまり受けてこなかった

クレジットカード払いや電子マネーが流行するにつれて、お金についての教育が注目されつつあります。

一般に現金で支払うよりも、クレジットカードなど実物では見えないお金の方が買い物をしやすいという傾向があるといわれています。特に現代では、リボ払いなどの支払い方法もあることから、自分の意識しない間に大金を使いがちです。

一概には言えませんが、未成年のころから「保証人になるなよ」「リボ払いはかなり多く支払うことになってしまうからダメだよ」「クレジットカードは借金だからな」と言われて育った場合は、自分でも注意しようという意識が芽生えます。

しかしそのような注意をされたことがないと、便利なシステムだと捉え、あまり考えなしに保証人やリボ払いなどで借金を背負ってしまうことになりかねません。

ギャンブルに子供のころからハマっていた

借金癖がある人の中には、パチンコなどのギャンブルが好きな人が多くいます。給与が振り込まれたばかりなのに、ものの10分で生活費がなくなったために、借金をしなければならないということもあるようです。

またギャンブルが上手くいかず、ストレスが溜まって散財したかったから借金をしたという理由もあるでしょう。

ギャンブルなどをやっている人は、いくら借金しても「次もっと稼げるからいいや」「あとちょっとうまくいけば借金が全額返せる」などと自分に言い訳をしながらやる人がいます。

かつてはテレビゲームなどでギャンブルにハマってしまった人もいましたが、現代ではスマホの課金ゲームなどで子供のころから借金をするのに抵抗がない人がいるようです。

特にスマホのゲームではあらかじめクレジットカードが登録されていることが多く、気づかないうちに借金を何度もしていたという例があります

借金癖からの脱出方法

借金癖から逃れる単純な方法は、誰かに相談することです。自分一人でなくすことは難しいでしょう。また、もし大切な人に借金癖を直してほしいという場合は、借金をできなくするように身分証を預かってしまうといった方法をとる方もいるようです。一度弁護士に相談などをして、痛い目を見させるという手もあるでしょう。

借金癖の原因はたくさん。対処法は一つだけではありません

自分の借金癖を直したいと思う方は、すでに前向きな意志をもっているため、なんとか直すことができるかもしれません。しかし、夫や妻の借金癖を直すことは骨が折れます。ケンカも多くなるため、さっさと離婚してしまった方がよいケースも少なくありません。

借金の癖がある人は根本的に、お金に対する感覚が一般とはずれています。もし他人の借金癖を直そうと思ったら、相応の覚悟が必要です。

「絶対直してやる」といった強い思いが必要になるでしょう。借金癖を直す方法について、それぞれのケースを考えてみましょう。

親や周りの人が気軽に借金をしている家庭環境が原因の場合

借金癖を持っている人が、親や周りの人たちが気軽に借金をしてきたという家庭環境だった場合、身近な人でお金に苦労している人や、ほめられない人生を送っている人のことを考えさせてみましょう。

また、理想となる人物を紹介したりといった方法がよいかもしれません。周りの大人たちがやっているから自分もやろうという考え方を変える必要がります。

見栄で人と競ってしまう

自分の器の範囲を超えて、他人と競争するために借金をする人に対しては、お金で買えるもののほかに価値があることや、お金を使って優位に立つことが人生の豊かさではないということを伝える努力をする必要があるかもしれません。

借金癖がある人は、ずっとその癖のまま生活してきたため、なかなか変わることが難しいですが、長い目で見てお金以外の価値に気づかせることで、借金癖が治るかもしれません。

お金に関する教育をあまり受けてこなかった

知識不足から借金癖がついてしまった人は、もしかしたら直すのが一番簡単かもしれません。お金に関する知識をつけるだけでよいからです。しかしその他に、贅沢したいといった欲求がある場合は、収入とのバランスの中で楽しみを見出せるような努力が必要になります。

ギャンブルに子供のころからハマっていた

借金癖は治らないと言われるように、ギャンブルの癖も治らないとよく言われます。しかし、もしギャンブルの理由が人生の退屈さからだったり、勝負癖だったりする場合は、スポーツなど違う世界での競争へと導くことで、借金癖も治るかもしれません。いずれにせよ、ギャンブルの癖は一つの社会問題でもありますので、心理カウンセリングへ行くのもよいでしょう。

借金癖がなくならない場合は債務整理を検討すべき？！

もしなかなか借金癖が治らない場合は、自己破産するかもしれないという危機感を与えることも一手かと思います。

実際、借金がかさんでしまった場合は、借金を減らすことができる自己破産などの債務整理が有効な手続になりますので、債務整理が必要となるかもしれない場合は、弁護士に相談してみましょう。

債務整理のメリット

債務整理とは、金融機関などと交渉をして借金を減額してもらったり、金利を減らしたりする手続きのことを言います。債務整理には、必ずブラックリストに登録されてしまうというデメリットがありますが、すでにブラックリストに登録されている方の場合は、より早くブラックリストから逃れられるというメリットがあります。

債務整理のメリットについて、簡単に見ていきましょう。

借金そのものを減らせる

債務整理以外の方法ではほとんど不可能ですが、裁判所を通したり、金融会社と直接交渉したりする債務整理では、借金の元金そのものを減らすことができます。

苦しみから早く逃れることができる

弁護士に依頼し債務整理を本当に行っていることが客観的に明らかになれば、取り立てから逃れて平和な日常を早く取り戻すこともできます。

場合によっては、配偶者に債務整理を進めるとともに、自分では離婚の手続きを進めるという形で弁護士に相談してもよいでしょう。

参考(※外部サイトに飛びます)：債務整理とは？4種類の手続きの流れやあなたにオススメの整理方法を紹介！

借金癖からの脱出！債務整理は弁護士に相談

借金癖の理由は、上で見てきたように、大別すると主に家庭環境が原因となるもの、心理的な要因によるもの、知識不足が原因となるものがあるようです。

上記のほかにも、人生であまり楽しみがないために、散財して幸福を満たしているといった例もあります。心理的な要因による借金癖がある方には、スピリチュアルなケアなどにも注目が集まっていますが、高額な商品を買わされてしまったりする例もあります。

これらを直すためには、それぞれの原因にあった方法を用いることが効果的だと考えられますが、ずっと借金をする習慣があった場合は治すのに相応の困難が伴うでしょう。もし月々の返済に困ってしまったら専門の弁護士に依頼し、債務整理をしてもらうことをおすすめします。